国内旅行をしたいです。今、一番行きたいのは香川県の讃岐。讃岐うどんを食べ歩く旅をしてみたいのです。ローカルな町を歩きながら、ローカルな製麺所をたずね、美味しいうどんをいただく。もしかしたら、どこで食べてもほとんど味は変わらないのかもしれません。けれど、ひょっとしたら、素晴らしく美味しい讃岐うどんをつくる人に出会えるかもしれません。国内旅行の楽しみは、思いがけない人との出会いにあると思っています。讃岐、行って見たいです。
大学生の醍醐味といえば、貧乏旅行です。私地震も大学生の時にバイト代をため、アジア各地をバックパック一つで旅行したものです。卒業旅行といえばグループ旅行が一般的ですが、卒業旅行の思い出にバックパックを担いでの旅行なんでいかがでしょうか。卒業後、就職をしてしまうと、長期休暇をとることが難しくなるので絶好のチャンスです。
岡山弁護士会は１１日から３日間、東日本大震災の被災者を対象に無料電話相談を実施する。「保険や土地境界の問題など、何でも相談してほしい」と話している。
弁護士会は先月１日に「東日本大震災復興支援対策本部」を設置。県内でも被災者の受け入れを始めたことから相談を受け付ける。
弁護士会は、９５年の阪神大震災には現地に弁護士を派遣したといい、当時の経験などをもとに勉強会を開いて準備してきた。期間中は、１日４人の弁護士が対応する。
相談は臨時電話（０８６・２２３・９６９１）へ。１１〜１３日の午前１０時〜午後４時。【五十嵐朋子】
５月１０日朝刊
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県は、真庭市蒜山上徳山の道の駅「風の家」に電気自動車（ＥＶ）用の急速充電器を設置した。鳥取県と進める大山・蒜山地域のＥＶ周遊ゾーン作りの第一歩だ。県は充電器をさらに整備する方針。
「風の家」の充電器は３０分で８０％充電できる。充電は無料。設置費用は約９６０万円。日常的管理や保守点検は真庭市が受け持つ。
大山・蒜山地域は昨年５月の鳥取・岡山両県知事会議の合意に基づき、ＥＶ周遊ゾーン作りが進行中。鳥取県側も大山町に急速充電器設置を検討している。
実際にＥＶで蒜山に行く場合は課題も。岡山市から蒜山までは高速道路で約１００キロでその間、充電器はない。県地球温暖化対策室によると、津山市の県民局や自動車メーカーの真庭市内のディーラーで充電して向かうのがベストという。
三菱自動車に続いて、日産もＥＶの販売を始め、同室によると、県内のＥＶ台数は２００台を超えたという。県は、新庄、西粟倉両村など県北を中心に７カ所で急速充電器を設置する計画を進めている。同室は「近い将来、エコなＥＶで県北を巡れるようにしたい」と話している。【井上元宏】
５月１０日朝刊
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東日本大震災に伴う節電対策を率先するため県は９日、職員の服装の軽装化（クールビズ）をスタートさせた。例年のクールビズ期間は６月１日から９月３０日までだが、今年は１０月３１日まで延長し、懸念される夏場の電力不足に対する意識を高める。
県職員のクールビズは公式行事への出席などを除き、上着、ネクタイは着用しない。ただし天候や体調に合わせて上着などを着ることは差し支えない。県地球温暖化対策室は「省エネ、節電の重要性を考え直す機会にしてほしい。経済団体などにもクールビズの実施を呼びかけている」と話している。【小園長治】
５月１０日朝刊
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◇２４〜７０歳「被災地の役に…」
東日本大震災の被災地の復興を支援しようと、県社会福祉協議会（北区南方２）は９日、初めてボランティアを被災地に向けて派遣した。ボランティア２０人と県社協の職員らは、宮城県石巻市の災害ボランティアセンターで活動する。ゴールデンウイーク中はボランティアの数が増えると予想されたため、休み明けの出発となった。【石井尚】
集まったボランティアは県内在住の２４〜７０歳の会社員ら２０人。現地では、沿岸部で津波被害を受けた家屋から畳や家財道具などを運び出す作業などを行うという。活動期間は１０〜１２日。荷物を運搬する手押し車やバケツなど、活動で使う道具もバスに積み込んだ。
出発式では、県社協の平松卓雄常務理事が「復興にかける熱い思いを届け、無事に帰ってきてほしい」と激励した。初めてボランティアに参加する倉敷市西阿知、無職、松田実郎さん（７０）は「体力的についていけるかという不安はある。いくらかでも被災地の役に立てれば」と話した。
県社協は今後もボランティアを募集している。第２回の受付期間は１０〜１１日。申し込み方法は県内市町村の社会福祉協議会の窓口で。問い合わせは県社会福祉協議会（０８６・２２６・３５５１）。
◇「継続的活動が必要」 状況を見極め支援
東日本大震災が発生してから１１日で２カ月。被災地でボランティアの受け入れ体制の整った自治体も増え、県民の参加も目立ってきた。現在はがれきの撤去や被災住宅の片付けなどが主な活動になっている。県社会福祉協議会の西原俊明主事は「被災地の日々変わるニーズにあったボランティアを続けていくことが大切」と訴える。
西原主事は「長期で見ると心のケアなど専門家の支援が考えられるが、生活基盤が整うまでは継続的なボランティア活動は必要」という。県社協は派遣先の自治体を特定せず、各自治体の状況を見極めながら支援を続けるという。今後について「今は被災した住宅のボランティアが多い。被災地で仮設住宅ができるようになれば、引っ越しなどの生活支援が求められるだろう」と話した。
被災地の復興の進み方は自治体によって違いはありニーズは変わってくるが、長期的にみても県民のボランティアの力が求められている。
５月１０日朝刊
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